Four Cities南米・アジア太平洋・北米・欧州、4つの商談会
サンパウロ
2026年5月4日〜7日
JNTOとして初めての共同出展募集枠でした。
シンガポール
2026年6月29日〜7月2日
ナッソー
2026年9月28日〜10月1日
北米・中南米の富裕層旅行市場が対象です。
カンヌ
2026年11月30日〜12月3日
JNTOは2026年を通じて、高付加価値旅行に特化した商談会「ILTM（International Luxury Travel Market）」シリーズに、共同出展者を募りながら4つの都市で出展しました[1]。南米・アジア太平洋・北米・欧州と、大陸をまたいで市場を開拓する構えです。
About ILTM完全審査制の、富裕層旅行専門商談会
ILTMは、富裕層旅行を扱う旅行代理店などの「バイヤー」と、DMC（現地手配会社）・宿泊施設・クルーズ会社・航空会社・政府観光局などの「セラー」を結ぶ、高付加価値旅行に特化した国際商談会です[1]。
出展には、ILTM主催者による審査を通過することが条件です。過去に出展実績があっても、開催ごとに改めて審査対象となります。参加の条件として、高付加価値旅行商品を提供・手配できること、商談に出席する担当者に意思決定権があること、英語での商談ができること（通訳の同席は認められません）、外国語サイトを運営していることなどが求められています[1]。
この審査の厳しさ自体が、ILTMという場が求める「水準」を示しています。安さや知名度ではなく、体験の具体性と交渉力が商談の成否を分けます。
Our Proposal芸苑道からの提案：商談の前に、体験そのものを整える
ここからは、芸苑道が宿泊施設の皆さまにお伝えしたい内容です。
1．通訳なしで伝わる体験設計を
ILTMでは通訳の同席が認められていません。演目の魅力を、言葉に頼りすぎずに伝えられる構成（所作・音・空間）にしておくことは、商談の場でもそのまま強みになります。
2．『再現できる特別さ』が評価される
高付加価値旅行のバイヤーが求めるのは、一度きりの偶然ではなく、毎回同じ水準で提供できる特別な体験です。演目・演奏家・進行を一定の質で設計することが、商談の説得力につながります。
3．商談会に出なくても、備えはできる
直接出展しない施設でも、こうした場で評価される体験の作り方を先取りしておくご相談を、芸苑道で承っております。
Ask Us貴施設に置き換えると
ここまでは、公開されている資料にもとづく事実の整理です。実際に何をどのように組み立てるかは、貴施設の規模・立地・客層・繁閑の形によって変わります。芸苑道では、次のような点を伺ったうえで、貴施設に合う形をご提案しております。
- 問海外バイヤーとの商談に、貴施設はどう臨めばよいか商談の場で評価されやすい、体験の具体性の作り方をご提案します。
- 問北米・中南米市場は、貴施設のターゲットと合うか市場ごとの関心の違いを踏まえた、企画の見せ方をご相談いただけます。
- 問商談会に出展する機会がなくても、できることは先に演目という具体的な体験価値を用意しておくご相談を承っております。
ご状況を伺ったうえで、実施できる形かどうかを率直にお伝えいたします。芸苑道へご相談はこちら →
Glossaryこの記事に出てくる用語
| 用語 | 意味 |
|---|---|
| 高付加価値旅行者こうふかかちりょこうしゃ | 日本政府観光局（JNTO）の調査では、訪日旅行1回あたりの着地消費額（国際航空運賃を除く現地での消費額）が1人100万円以上の旅行を「高付加価値旅行」としています。 |
FAQよくある質問
ILTM North America 2026はいつ、どこで開催されましたか？
2026年9月28日から10月1日まで、バハマのナッソーで開催されました。
JNTOは2026年、他にどの都市のILTMに出展しましたか？
ブラジル・サンパウロ（5月）、シンガポール（6月〜7月）、フランス・カンヌ（11月〜12月）です。
ILTMに出展するには何が必要ですか？
ILTM主催者による審査の通過に加え、意思決定権を持つ担当者の参加、英語での商談力、外国語サイトの運営などが求められます。
Sources & References出典・参考文献
- 日本政府観光局（JNTO）「高付加価値旅行商談会『ILTM Latin America 2026』『ILTM Asia Pacific 2026』『ILTM North America 2026』『ILTM Cannes 2026』共同出展者募集スケジュールのお知らせ」2026年1月16日（2026年1月23日更新） https://www.jnto.go.jp/news/nf20260116_2.pdf
本記事は、公的機関・国際機関・学術論文などの公開情報をもとに作成しています（確認日：2026年10月1日）。数値や制度は改定されることがあるため、最新の情報は各出典の公式発表をご確認ください。